「入院したら大変だから」と、毎月コツコツ払っている医療保険。 でも、お金の面から冷静に見ると、結論は「多くの人には入らなくていい」です。 日本には公的医療保険と高額療養費制度があり、入院しても自己負担には上限があるから。 入院は年々短期化し、保険料は生涯で数十万〜百万円超になります。 不要と言われる理由と、それでも必要な人の条件を整理します。
医療保険とは
医療保険は、入院・手術などにかかったときに給付金が出る民間の保険です。 「入院1日あたり5,000円」といった日額タイプが中心。 ただし日本では、そもそも公的な健康保険がかなり手厚いため、 民間の医療保険で上乗せする必要があるかは人によるのが実情です。
不要と言われる理由①｜高額療養費制度がある
日本では、医療費の自己負担は原則3割。さらに高額療養費制度により、 ひと月の自己負担が一定額（年収によるが一般的な収入で月8〜9万円程度）を超えた分は払い戻されます。 つまり、大きな手術や長めの入院でも、自己負担の上限はおおむね決まっているのです。 「何百万円も自己負担する」事態は、公的制度によって基本的に防がれています。
不要と言われる理由②｜入院は短期化している
医療の進歩で入院日数はどんどん短くなり、日帰り・数日の入院も増えています。 「入院1日5,000円」の保険でも、1週間で3.5万円。 払ってきた保険料を考えると、受け取る給付より払う保険料のほうが多くなりやすいのが現実です。
不要と言われる理由③｜生涯の保険料が高い
月3,000円の医療保険でも、40年で約144万円。 この多くは、健康に過ごせば戻ってこない掛け捨てです。 同じお金を貯蓄しておけば、入院費にも、それ以外の出費にも自由に使えます。 「保険料として消える」より「自分の手元に貯まる」ほうが、いざというとき強いのです。
カギは「貯蓄でまかなえるか」
医療費は、高額療養費制度のおかげで自己負担の上限が読める支出です。 そのため、数十万円程度の備え（貯蓄）があれば、医療保険なしでも対応できることが多いのです。 「不安だから」と手厚い特約をつけて入るより、まずは生活費の半年〜1年分の貯蓄を作るほうが、 病気・失業・その他の急な出費すべてに効く“万能の備え”になります。
例外｜それでも検討する価値があるケース
いっぽうで、次のような場合は医療保険が安心材料になることもあります。それでも「手厚く全部」ではなく必要最小限が基本です。
- 貯蓄がほとんどなく、急な入院費を出すのが難しい人（貯蓄ができるまでのつなぎ）
- 自営業・フリーランスで、入院＝収入ストップの影響が大きい人（傷病手当金がない）
- 差額ベッド代や先進医療など、公的保険の対象外の費用に特に備えたい人
まとめ｜多くの人は「貯蓄」が最強の備え
- 高額療養費制度で自己負担の上限はおおむね決まっている
- 入院は短期化し、日額給付では大した額になりにくい
- 保険料は生涯で百万円規模、健康なら戻らない掛け捨て
- 多くの人は貯蓄で十分まかなえる
- 例外は貯蓄が少ない人・自営業の人。入るなら最小限
見直し・加入を迷っているときは
「不安だから」となんとなく入る・続ける前に、高額療養費制度でまかなえる範囲と、ご自身の貯蓄を確認しましょう。 保険の勧誘や説明に納得できないときは、消費生活センター（電話「188」）に相談できます。 本記事は一般的な情報提供であり、加入・非加入をすすめるものではありません。最終的にはご家庭の状況に合わせてご判断ください。